株式市場の環境変化：企業債務・テクノロジー・貿易戦争がカギに

テクノロジー銘柄の混乱： キャッシュが要   

その好例はテクノロジー・セクターだ。世界中のテクノロジー企業がバランスシート上に多額のキャッシュを抱えている。そして、テクノロジー・セクターは第1四半期、市場全体をアウトパフォームした。

足元では、フェイスブックを巡る懸念からテクノロジー・セクターにも陰りが生じている。フェイスブックは、利用者のデータに関する取扱いが不適切だったことが明らかになったことで3月に株価が急落しており、規制強化に見舞われる可能性がある。それを受け、FAANG（フェイスブック、アマゾン、アップル、ネットフリックス、グーグル）と呼ばれる米国の巨大テクノロジー／ニューメディア銘柄に対する市場心理が悪化している。

しかし、FAANG銘柄はテクノロジー・セクターのごく一部に過ぎない。実際、テクノロジー・セクターにおいては、幅広い分野の企業が世界経済の持続的な成長やイノベーションに対する需要拡大による恩恵を受けている。こうしたトレンドは、ここ数年にわたるテクノロジー・セクター全体の着実な利益成長やキャッシュフローの伸びを支えてきた。

強力なキャッシュフロー生成力は、テクノロジー・セクターを他のセクターとしゅん別する重要な特徴である。たとえインフレ率が徐々に上昇してきても、多くの企業はテクノロジーへの投資を続けると見られる。なぜなら、テクノロジーは破壊的なビジネスを新たに生み出し、労働コストの上昇を相殺するほか、より困難な事業環境においても効率性を改善し、利益率を守る役割を果たすからだ。投資家にとって、今はインフレに対する潜在的なヘッジ手段としてテクノロジー銘柄への投資を検討すべき時かもしれない。

貿易戦争： 雑音に惑わされるな   

おそらく、第1四半期に市場に最も大きな打撃を与えたのは貿易戦争の脅威であろう。トランプ米大統領が3月に600億米ドル相当の中国製品に対し関税を課す計画を発表したことから、これが全面的な貿易戦争に発展すれば世界経済が打撃を被るとの懸念が広がった。

しかし、米国による関税措置が全面的な貿易戦争につながるかどうかを判断するのは時期尚早である。その行方は、貿易問題が米中の二国間の問題にとどまるか、あるいは予想される報復措置がどの程度エスカレートするかといったことにかかっている。確かに、米中の対立が激化すれば、両国の経済成長に悪影響が及ぶ恐れがある。それは世界経済を圧迫し、世界中の株式市場に打撃を与える可能性がある。それでも投資家は、全面的な貿易戦争が勃発した場合にも、どのような企業や業種、国・地域がより大きな被害を受け、あるいは漁夫の利を得るのかを検討する必要がある。

例えば、中国に大規模で複雑なサプライチェーンを構築している米国のテクノロジー企業は、部品の新たな調達先を探さざるを得なくなり、混乱に直面する可能性がある。衣料品などの業界は、中国での事業を閉鎖し、ベトナムやインドネシアなどへの移転を強いられるかもしれない。こうしたサプライチェーンは最終的にはそれなりに適応するだろうが、その過程では著しい不透明感が広がり、在庫不足などの混乱が生じる恐れがある。それは投資家の不安感をかきたてる要因となり得る。

市場環境の変化への対応力  

ここで述べた3つの動きに共通しているものは何だろうか？　第１に、それらはいずれも長期にわたり市場の基盤を作ってきた要因が大きく変化していることを示している。過去30年間にわたる金利低下局面がいよいよ終わりつつあることや、長期にわたり世界貿易を支えてきた好ましいマクロ経済環境の変化といったことである。第2に、長年続いてきた貿易関係の拡大や世界経済の統合に向けた流れが転換する可能性があるということだ。

こうした動向の底流にあるのはインフレである。インフレ圧力はすでに高まりつつあり、特にリーマンショック以来根強く残っていた需給ギャップが縮小している米国でその傾向が顕著になっている。新たな関税措置は物価を押し上げる可能性があり、それは金利上昇を加速させるため、株式市場においてはセクターごとのパフォーマンス格差の拡大につながりそうだ。その現象はすでに起き始めており、債務比率の高い企業のパフォーマンス低下などに現れている。

こうした市場環境は、アクティブ運用を行う株式投資家をふるいにかけることになる。複雑で変化しつつある市場環境においては、的確に状況を判断し、機敏に対応することができるポートフォリオ・マネジャーの優位性が高まるであろう。