ヘルスケア株銘柄の回復を占う4つの質問

米国大統領選挙でバイデン氏が当選して以来、ヘルスケア分野、特に薬価や医療保険について、新政権がどんな政策を講じる可能性があるかが大きな話題となってきた。だがこれまでのところ、バイデン政権がヘルスケア分野で大きな取り組みを進める兆しは見えない。民主党内ですら、米国の薬価と欧州の薬価を連動させるリファレンス・プライシングや、政府による薬価交渉を可能にする制度など、薬価を巡る大々的な改革には反対意見が強い。また、新興国のコスト負担を軽減するためにコロナワクチンの特許放棄を求める取り組みも行き詰まっている。それには国際的なコンセンサスが必要だが、ドイツはここにきて、特許放棄の提案に反対している。それらを全般的に見れば、バイデン政権下ではヘルスケア分野の政策に極端な変更はない模様で、投資家にとって政策リスクが低下しているとアライアンス・バーンスタイン（以下、「AB」）ではみている。

ヘルスケア企業を分析する上でESG(環境・社会・ガバナンス）要因を組み入れることは、株式投資家にとってますます重要性を増している。ヘルスケアは社会に大きな影響を与える産業であり、患者や地域社会に提供されるケアの価値に対する関心が高まっている。ケアの価値を改善できる企業はヘルスケア・システムに好ましい影響をもたらし、ヘルスケア・コストの上昇や政府による関与拡大に直面する時代においても成長が期待できるとABでは考えている。

ケアの価値は、サービスのコスト低下、患者が受ける恩恵の拡大、またはその両方を通じて改善することができる。ヘルスケアを住宅、年齢、地域社会、教育など、健康に大きな影響を与える社会的要因と結びつけることでも価値を測定することが可能になり、それによって有害な結果を減らすことができる。ABでは、患者に提供する価値を高めるために企業との対話を通じてエンゲージメントを行うことは、ヘルスケア・セクターに投資する際の効果的なESGフレームワークになると考える。

例えば、ユナイテッドヘルス・グループは価値に基づく成果を重視することで、1症例当たりの入院期間を40％短縮し、先天性心疾患に苦しむ患者の死亡率を41％引き下げた。また、費用と効果の透明性を高めるために同社が提供している評価システム（治療方法選択の前に負担費用及び治療法の効果・施設の評価等を比較検討できるアプリ）を利用した患者は、利用しなかった患者に比べて支払額が30％近く減少した。エドワーズライフサイエンスは、競合他社よりはるかに安価な心臓弁を製造しており、それが回復に要する期間を短縮し、人々の長生きにつながっている。これらの例は、患者の利益に焦点を当てた価値ベースのESGアプローチが、企業にとってより良いビジネス成果を生み出し、投資家のリターンを支え得ることを物語っている。

診断技術はヘルスケア分野の中でも注目される分野である。新型コロナウイルスのパンデミックは、精度の高い検査インフラがあればウイルスの拡散を防ぐことができたかもしれないことを教えてくれた。そのため、特に政府をはじめとする関係者は、予防的な診断技術の開発に力を入れると思われる。また、監視・追跡システムにも多大な投資が向かいそうだ。

医療を家庭に近づけるための取り組みも活発化している。人々がむやみに病院に行くのではなく、また早期に対処することができるほど、患者や社会にとって好ましい効果が生まれる。テクノロジーもより広範に活用されるようになりそうだ。例えば、リスクの高い患者を特定し、ケアの順序を決める上で役立てることができる。

データ分析も、革新的な方法よる成果の改善を目的として、より一般的に用いられるようになっている。例えば、データ分析は、外科医がスキル向上や、彼らの改善分野の把握に役立ち得る。

これらのトレンドは、株式投資家にとって大きな投資機会を生み出している。しかし、科学を盲信してはいけない。開発中の新薬や新たな技術は、それだけでは投資を成功に導く優れた指針にはならないとABは考えている。バランスシート、競争力、キャッシュフロー、収益性といったビジネスのファンダメンタルズに焦点を当てることが、急速に変化しつつあるパンデミック後の世界において、株式投資家に長期的なリターンをもたらす革新的なヘルスケア企業を見つけ出すための最善の方法であろう。