テクノロジー企業がインフレから身を守る5つの方法

同じサービスを受ける権利を継続するために、消費者が喜んで毎年の値上げを受け入れるような企業を想像してみてほしい。こうした企業は、他の企業がビジネスを展開する上で必要な資産や情報を有しているケースが多い。

携帯電話の電波塔会社もこのカテゴリーに入る。彼らは携帯電話会社に電波塔のスペースを貸している。電波塔の設置には規制があるため、携帯電話会社はカバーエリアを維持するために、自社の機器を特定の電波塔に設置し、そこにとどめておく必要がある。そのビジネスには、すでに構築されているネットワークに対する価格を年間3％程度引き上げる価値がある。さらに、世界の電波塔ネットワークが構築されていくのに伴い、さらなる成長が見込まれる。この業界には多くの企業が参入しているが、投資家は収益性の低い他の通信インフラへのエクスポージャーを持つ企業を避け、純粋な携帯電話向け電波塔会社に焦点を当てるべきであるとABでは考える。 

価格を引き上げたいと思えば可能である企業や、市場がそれを受け入れてくれることが分かっている企業は、究極の力を持っていることになる。こうした企業は、どこでも使われていて代わりのきかない不可欠な製品やサービスを提供している。そして、彼らの利益率はインフレで押し上げられているわけではない。

マイクロソフトや、そのウェブベースのソフトウェア「Office 365」はこのカテゴリーに属する。同社は過去10年間に200以上の機能を追加してきたが、利用が急拡大しているにもかかわらず価格を据え置いてきた。2022年3月に行われる同社初の値上げは、現在の価格よりも月1〜2米ドル高くなるだけだが、サブスクリプションの種類によっては8.5〜25％の引き上げとなる。 

インフレでコストが上昇する中、不可欠な商品やサービスはかつてないほど価格決定力が高まっている。多くの業界にハイテク電子機器を提供しているグローバルなサプライヤーであるアンフェノールにとっては、原材料の投入コストだけでなく、輸送費や運賃も高騰している。しかし、経営陣は、顧客がある程度のレベル、多くの場合は平均より低いレベルでも生産を継続するために極めて大幅な価格上昇を受け入れるようになっていると説明している。

足元のサプライチェーンの混乱は、自動運転の電気自動車からトースターまで、事実上あらゆる工業製品が半導体を必要としていることを思い起こさせた。半導体不足は連鎖的な影響を引き起こしている。

半導体製造装置メーカーのASMLは、半導体メーカー大手3社に製品を販売している。通常であれば、価格決定力を持つのは限られた顧客である。しかし、半導体メーカーは圧力にさらされており、なんとしても生産能力を増強したいと考えている。ASMLは、既存の技術をプレミアム価格で販売しているほか、より高価な最新ソリューションの受注残高が増えている。

一方、生産を継続できる半導体メーカーは、製品価格を引き上げている。例えば自動車メーカーは、従来の方法では十分な量の半導体を手に入れることができず、今では半導体ベンダーと直接取引し、プレミアム価格を支払っている。

米連邦準備制度理事会（FRB）の最新の声明に基づけば、インフレとの戦いはしばらく続きそうだ（以前の記事『FRBの金融政策スタンス、一段とタカ派的に』ご参照）。テクノロジー株の急落は、このセクターに対するエクスポージャーの見直しを投資家に促すことになった。賢明な投資家は、インフレが収束するまで、そしておそらくそれ以降も、テクノロジー企業が備えているインフレに対する防衛能力を活用することができる。