2019年の新興国市場見通し： 暗いニュースに惑わされるな

2018年は新興国市場の投資家に厳しい年だった。中国と米国の間の通商摩擦の高まり、米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げ、そして米ドル高は、新興国資産、特に株式に痛みを伴う調整をもたらした。

しかし、2019年年初に新興国の資本市場は急速に回復した。FRBの利上げ期待が後退し、米中貿易協定への期待が高まり、中国の景気刺激策も見込まれたことから、当市場のリターンは1月に大幅に改善した。2月と3月には一服したが、今後も変動性は高いものの、回復が続くと予想される。

相対バリュエーションと企業収益の成長に関する見通しは、さらに今後の回復についての確信度を高める材料となっている。新興国株式のバリュエーションは先進国と比べて約30％ディスカウントされている。この割安度は、今後18カ月間の新興国市場の予想利益成長率が先進国市場よりも高いことを考慮すると、特に魅力的である。業績見通しの下方修正は世界中で行われているが、新興国市場の利益成長率は向こう18カ月間で10％と、世界全体の利益成長率を約2パーセント上回ると予想されている。また、新興国企業の利益率は、先進国よりもかなり低く、今後、拡大する余地が大きい。

2018年の米ドルの堅調なパフォーマンスは、新興国にとって外部からの資金調達を難しいものにしている。しかし、米ドルは現在、バリュエーションが極端に高い水準に達していると見ている。実際、貿易加重した通貨バスケットに対するバリュエーションは、1980年代半ば以降最も高くなっている。この水準が今後も続くとは考えにくく、また低下する可能性もあり、新興国資産をさらに後押しすることになるだろう。

歴史に倣うならば、2019年の新興国株式は高いリターンを上げる可能性が高い。これは、過去において、ある年の新興国企業の収益率がその年のリターンを大幅に上回っていたとき、翌年に反発することが多いためである。

意外な投資機会をもたらす可能性のある3つの重要な新興国地域を挙げてみたい。

米中両政権は、現在進行中の通商摩擦において、攻撃的な発言を控えている。すぐに全面的な合意に至らなくても、状況がさらに悪化する可能性が低下していることは前進である。実際、いくつかの指標が示すように、中国の証券取引所の雰囲気はすでにかなり明るくなっている。また、株価収益率や株価純資産倍率をみると、中国株式は非常に割安である。財政刺激策とクレジット・インパルス（GDPに対する新規与信の伸び率の変化）の拡大も影響を及ぼしている。

トルコにおいて2018年半ばに通貨・株式市場の暴落が起きたことはよく知られている。高水準のインフレと中央銀行への政治的介入により、投資家の信頼は失われた。しかし、当局はその後、インフレやその他のマクロ経済の不均衡に対処するため、より積極的な措置を講じていることから、安定化が進み、株式市場は回復を始めている。

株式市場と通貨市場における調整は行き過ぎていたため、リスク・プレミアムは現在の新興国市場の中で最も高い水準となっている。しかし、米ドル建てトルコ債と米国債の利回りスプレッドは回復し始めており、現在では長期平均に近づいている。

課題は非常に多いが、トルコが回復する可能性は大きい。歴史的に見れば、昨年のトルコのような通貨暴落を経験した新興国は、経済が安定し、投資家が回帰することで、その後の2年間で急速に回復している。

しかし、足元の市場の混乱が示すように、政府が一貫した政策に取り組むかどうか投資家が疑問視し続けているため、トルコの株式と通貨リラは引き続き不安定である可能性が高い。したがって、極端なポジションをとることは賢明ではない。しかし、さまざまなリターン源泉とボラティリティ抑制の手段が備わるグローバルな新興国ポートフォリオにおいては、厳選したトルコの株式と通貨を適切なサイズで組み入れることが、リターンに大きく寄与するとABでは考えている。

ほとんどの新興国では、株式の上昇余地の方が債券よりも大きいが、その逆がインドネシアには当てはまる。アジアで3番目に人口が多いこの国の株式のバリュエーションは比較的高いが、財政の見通しは明るく、政治は安定しているため、インドネシアの債券によって分散された新興国ポートフォリオの安定性を高めることができると確信している。

新興国市場は、その性質上、常に変動性は高く、2019年も例外ではないだろう。しかし、さまざまな地域や資産クラスについて独自の見通しをポートフォリオに取り込む投資家は、長期的にはその投資スタンスが報われると考える。

世界経済の成長見通しは短期的には不透明な状況が続くが、新興国市場には依然として魅力的な投資機会が存在する。ABでは、当市場の投資家にとって朗報が訪れる可能性があると考えており、特に昨年大きく調整した市場に投資する理由をさらに後押しするだろう。