進化するESG債市場

投資家は、環境分野への取り組みに特化したグリーン・ボンドへの投資に熱心だ。しかし、正しい銘柄選択を行うためには、発行企業の財務状態ばかりでなく、当該債券に関するガバナンス体制や、発行企業の全般的なサステナビリティに寄与するものであるかどうかを分析する必要がある。

環境・社会・ガバナンス（ESG）に連動した債券がより好ましく、より持続可能な世界を作り上げる可能性について、我々は楽観視している。しかし、最近は異なるタイプのグリーン・ボンドの発行が増えているため、投資家はその違いを理解しなくてはならない（図表）。

グリーン・ボンドは依然としてESG関連の資金調達手段として最大かつ最も人気のある資産クラスで、2020年6月末時点の発行総額は約5,750億米ドルとなっている。アライアンス・バーンスタイン（以下、「AB」）はこのようなストラクチャーを非常に好ましいと考えている。なぜなら、それは資本投資と環境改善の関係を明確に関連付け、多くの業界でうまく機能しているからである。

それでも、投資家が留意すべきいくつかの複雑な問題がある。それぞれの債券発行で調達した資金は定められたフレームワークやスケジュールに沿った環境プロジェクト（または一定範囲内のプロジェクト）に振り向けられるが、債券保有者は発行体に対して調達資金を特定のプロジェクトに用いたり、スケジュールどおりに配分したりすることを強いることはできない。実質的に、グリーン・ボンドの投資家は発行企業の評判を頼りに、彼らの行動を信頼せざるを得ない。

さらに、投資家は発行企業のプロジェクトが真に環境に好ましい影響を与えるもので、その事実が歪められていない（「グリーンウォッシュ（環境配慮をしているように装いごまかすこと）」されていない）ことを確かめる必要がある。つまり、プロジェクトの影響に関するレポートの基準が具体的で、実体があり、信頼できるかどうかを検証しなくてはならない。例えば、CO2の排出削減を目指すプロジェクトが実際にそれなりの量を削減しているかどうかを投資家が判断することになる。

主要な指数プロバイダーは、債券が本当の意味で環境保護の役割を果たす「グリーン」なものであるかどうかを判断するため、独自の検証手法を確立しているが、それらは主観的で、必ずしも包括的なものではない可能性がある。債券がグリーン・ボンド指数に組み入れられていても、それが真にグリーンなものであるという証明にはならないとABが考えているのは、それが理由である。

ソーシャル・ボンドはグリーン・ボンドと同じような仕組みを持っているが、社会に影響を与えるプロジェクト向けの資金調達を目的としている。その例としては、地域社会に役立つ新たな建築、恵まれない人々向けの教育プログラム、低所得地域における病院のベッド数拡大などが挙げられる。

グリーン・ボンドと同じように、投資家は発行体やプロジェクトの信頼性についてデューデリジェンスを行う必要がある。2020年にはソーシャル・ボンドの発行が急増し、イタリアの政府系機関である預託貸付公庫などが、新型コロナウイルスの感染拡大に対処し、イタリア経済及び地域社会の回復を支えるため、この仕組みを利用して資金を調達した。

調達した資金をプロジェクトに用いる構造としては、ほかにもサステナビリティ・ボンドや、国際連合が掲げる「持続可能な開発目標」（SDG）に基づく債券などがある。サステナビリティ・ボンドで調達した資金は社会及び環境の両分野に振り向けられるが、SDG債の場合は、適格とされる資産の範囲は幅広く、1つ以上の国連SDGに沿っていることが条件となる。