新型コロナウイルスと気候変動の共通点

新型コロナウイルスの感染拡大に伴ってこれまで起きてきた一連のイベントは、その二次的影響やシステミック・リスクがいかに強力で破壊的なものになり得るかを多くの人々に見せつけた。新型コロナウイルスがもたらしている影響は世界全体にとって痛々しいほど明らかになり、それは多くの人々にとって抽象的なものでしかなかった気候変動リスクがもたらす影響を事前に垣間見る予告編となっているかもしれない。

我々は気候変動について考えるとき、その物理的な影響が食料の安全や、水の確保、環境難民や強制移住など、複雑で非常に困難な問題にどのような影響を及ぼし得るかについても考える。新型コロナウイルスのケースでも、同じことが短時間のうちに起きている。それは、悲劇的な人数の犠牲者が出ていることに加えて、重要な経済システム、政治システム、緊急対応ネットワークが悲鳴を上げていることである。

新型コロナウイルスの広がりは、複雑な解決策を簡単なチェックリストにまとめ上げようとすることが無意味であることを物語っている。公衆衛生とその他の活動の間に相関性があることは否定しようがなく、優先順位は簡単に付けられない。歴史をひもといてみても、厳しい気象現象であれ感染症であれ、災害にうまく対処する方法について明快な答えは出てこない。

新型コロナウイルスが明確にもたらした短期的な影響の1つは、工場の操業停止や外出自粛要請により、汚染物質の排出量が減り、大気汚染の濃度も低下したことである。工場や自動車から排出される微粒子やエアロゾル（大気中に浮遊する微小な液体または固体の粒子）は50％も減少したが、その大半は大気中にとどまる時間が短い。

それよりも持続的な影響をもたらす温室効果ガスの排出量は、2020年初めからこれまでに約6％減少した可能性がある。それは大きな変化だが、こうした減少傾向が持続しない限り、地球温暖化や海面上昇の問題の解決にはつながりそうにない。それでも、こうした急激な排出ガス削減を受けて環境に目に見える変化が見られたことは、人間の行動や経済活動に環境が敏感に反応することを示している。

排出ガス削減の効果は比較的小さいかもしれないが、空がきれいになれば、その視覚的な影響は大きい。アジアの一部では、大気中の汚染物質が減少したため、住民は何十年かぶりにヒマラヤ山脈を目にすることができた。また、多くの地域では水が見違えるほど透明になった。こうした劇的な視覚的効果が、机上のデータ分析に基づく定量モデルにはできない形で人々の心に訴えかけることを願うしかない。その答えは時が教えてくれるだろう。

世界は経済活動の再開やソーシャルディスタンスの緩和を進めようとしているが、それは公衆衛生を巡る状況の改善に応じたもので、その結果もまちまちである。その道のりは平坦ではなく、後退を余儀なくされた地域もある。だがいずれは、世界は前進することになるだろう。我々は新型コロナウイルスによって減少した気候に悪影響を与える活動をどこまで再開することになるのだろうか？

最終的な答えはわからないが、多くの分野で確実に変化が起きそうだ。例えば、すべてのオフィスワーカーが週に5日都会の中心部に通勤する必要性などは見直される可能性がある。完全なリモートワークモデルへの適応を余儀なくされ、それをうまく成功させた多くの企業は、仕事の進め方やオフィスの場所などを再検討している。また、ズームや他のビデオ会議プラットフォームへの移行を強いられた結果、会議やセミナーを開くには航空機や車を使った大人数の移動やホテル宿泊が必要になるという考え方が根底から覆された。

これらは、新型コロナウイルスを巡る健康上の懸念で引き起こされた変化が経済的及び行動的観点からも評価されていることを示す例のいくつかに過ぎない。いかなる適応行動も二酸化炭素排出量や炭素燃料の消費量に実質的な影響を与えるため、それは最終的に、気候変動にも影響を及ぼすことになる。企業のESG（環境、社会、ガバナンス）への取り組みは経営陣にとっても意義深いものであり、この問題は過去数カ月にわたり、アライアンス・バーンスタインが企業の経営陣と対話する上で重要なポイントとなってきた。

新型コロナウイルスと気候変動との関係の中には、把握するのに時間がかかるものもある。パンデミックへの大規模な政策対応は、気候変動への取り組みにどの程度影響を与えるのだろうか？　各国は再生可能エネルギーへの移行を支援するか、または主な化石燃料生産企業を支援するかを選択する上で、すでに重くのしかかっている債務負担を考慮する必要がありそうだ。その選択は気候変動の先行きを左右する大きな要因となり、ひいては、各国の管轄区域内で事業を展開する企業とそのさまざまな規制対応に影響を与えることになる。

ある意味、気候変動に関する議論とそれに関する優先事項は以前から変わっていないと言える。この問題に関する科学や緊急性は消えることはなく、今後数年は注目度が高まる一方だと思われる。しかしながら、それらは今のところ、世界のシステムを広範に混乱させている新型コロナウイルスがもたらす差し迫った危機の陰に隠れている。

新型コロナウイルスと気候変動はどちらも、破滅的な結果をもたらしかねない世界規模のシナリオに対処するため、地球規模または社会全体で取り組む必要がある。その1つは死を招くウイルスで、もう1つはますます極端で生命を脅かすようになっている自然災害である。どちらの場合も、イエスかノーかの答えを求めたり（その答えはない）、単純なチェックリストを作成したりしても意味はない。重要なのは適応することと、世界が直面するシステミックな問題がもたらす広範な影響に対処するための優れたフレームワークを作り上げることである。

おそらく最も重要でタイムリーなのは、科学や投資の分野で立ちはだかる大きな課題をさらに深刻化させている相互関連性や複雑さを受け入れるため、新型コロナウイルスに取り組んだ我々の経験を活用することである。パンデミックの収束には時間がかかるだろうが、それは気候変動リスクへの理解を深める上で役立ち得る重要な教訓を我々に与えてくれる。