エネルギー業界は今後進化するか、それとも退化するか？

それでも、今のところは世界経済が一時的に回復に向かっている一方、エネルギー生産会社は供給を抑制している。そのため、程度の差はあるものの、エネルギー業界の見通しは明るさを増すと予想される。

例えば、投資適格級のE&P企業は、すでにバランスシートの修復、営業費用の削減、流動性の確保を済ませている。これらの企業にとって、原油価格の上昇はキャッシュフローの増大につながり、信用格付けの引き下げリスクに対する懸念が軽減される。

新型コロナウイルスの影響で財務体質が悪化し、投資適格級からハイイールド級に格下げされた「フォーリン・エンジェル」と呼ばれる発行体でさえ、バランスシートやキャッシュフローを強化している。それらの多くは早期に債務を削減するため、事業の合理化や資産売却を進めてきた。そうした動きはいずれ格付機関から評価されることになろう。また、現在BBBの格付けを維持している企業がハイイールド級に落ち込むリスクは低いとABでは考えている。

油田サービス企業の回復には時間がかかりそうだ。例えば、彼らの顧客である米国のシェールガス企業は、生産量を増やすよりも維持するために投資しており、支出額はパンデミック前に比べ30～40％減少すると予想される。世界全体では、石油輸出国機構（OPEC）やロシアが再び生産を拡大し、市場シェアを回復しようとしているにもかかわらず、支出額は依然として2019年の水準を5～10％下回るとABではみている。

世界が気候変動と戦い、カーボンニュートラルに移行する中、エネルギー・セクターは方法やペースは異なるものの、新たな環境に適応しつつある。排出基準は厳しくなる見通しで、新たな掘削活動を行うために連邦政府から土地をリースすることは、不可能ではないにしても難しくなりそうだ。

幸いなことに、E&P企業は米国バイデン政権のエネルギー政策を見越して、選挙前に多くの掘削許可を取得していた。また、原油価格の下落で2020年に掘削活動が鈍化したため、既存の許可に基づく掘削期間も実質的に長くなった。それに加え、原油価格が不安定になっているため、各社の財務政策はここ数年、一段と保守的になっている。その結果、賢明な経営陣はバランスシートの強化や流動性の拡大に努めてきた。

知的財産やテクノロジーを活用してビジネスモデルを調整している企業もある。例えば、一部の大手油田サービス企業はエネルギー生産の専門家として、温室効果ガスの削減を支援する上で中心的な役割を果たしている。一方、小規模な油田サービス企業は、ビジネスを転換できない可能性がある。

Bでは、これが石油・ガス業界にとって終えんの幕開けになるとは考えていない。原油需要の減少はまだ起こっていない。しかし、二酸化炭素の削減や再生可能エネルギーへの移行が続いているため、石油に対する需要は思ったより早くピークを迎えるかもしれない。大半の企業は、できることをコントロールし、できないことに伴う痛みに耐えていくことになりそうだ。

一部の企業は、バランスシート上の制約や過去の選択が足かせとなり、変わることができないかもしれない。一方で、変化を遂げる企業もある。この違いを理解するためには、投資家はバリュエーションや見通しの変化に伴い、ビジネスモデルやバランスシートがどう変化するかを注意深く観察する必要がある。企業との積極的なエンゲージメントこそこうした評価を行う上で要になると同時に、ベストプラクティスを支える役割も果たす。