気候変動がコモディティに与える影響

気候変動リスクは、大まかに2つの方法で測定される。1つは物理的リスクで、工場や施設を危機にさらす海面上昇や、作物の収穫量に影響を与えうる気温上昇などがある。もう1つは炭素を排出しない経済への移行に伴うリスクで、消費者のし好変化、規制の変更、法的問題、新しいテクノロジーなどが挙げられる。

気候変動がコモディティに与える影響をすべて明らかにするには、かなり長い説明が必要になる。そこで本稿では、主なコモディティに対する需要と供給の影響を分別することに焦点を当てたい。どちらにとっても、気候変動の影響は、物理的なチャネルと移行に伴うチャネル双方を通じてもたらされる。

コモディティ需要の変化には、炭素排出削減に向けた各国の合意、規制環境、移行を支える財政的コミットメントなど、多くの要因が関わっている。消費者のし好変化も根本的な需要変化につながり、気候変動に配慮した製品が好まれるようになりそうだ。

例えば、大豆の世界的な消費者である食品メーカーやタンパク質メーカーは、サプライチェーンが環境に与える影響に対する関心を深め、森林破壊の対象となっている地域から大豆が調達されていないことを示す証明を求める姿勢を強めている。彼らは気候変動への影響を回避するため、サプライヤーを変更したり、コスト上昇を受け入れたりすることもいとわない。

短・中期的には、石炭や石油のように汚染源となるコモディティでも、需給はタイトに推移する見通しだ。その理由の1つとして、化石燃料の需要減少を上回るペースで、化石燃料業界から資本が全般に引き揚げられていることが挙げられる。原油や天然ガスなど供給が最も急速に減少しているコモディティでは、そのプロセスが価格を押し上げる可能性がある。

また、クリーンエネルギーへの移行に対する投資も、化石燃料の需要を支えるもう1つの柱となりそうだ。クリーンエネルギーへの移行には大量の鉄鋼やセメントが必要となり、そのプロセスで炭素が排出されるからだ。重量があるこれらの資材を移動するには大量のディーゼル燃料も必要となる。

さらに、気温上昇や海面の上昇から工場やサプライチェーンを守るために必要な設備投資も含めれば、建築資材の需要が大きく伸びる可能性がある。

供給サイドの視点からは、環境保護に対する関心の高まりを受けて、コモディティ生産にかかわる資本コストと事業コストがどちらも上昇していることが大きな移行リスクとなっている。例えば、コモディティ生産者の炭素排出に課税する地域が増えており、これらの税負担は増加の一途をたどっていきそうだ。

米国では過去に規制が後退したことがあるが、資源保護を目指した規制は強化されつつある。例えば、チリでは、先に制定されたアルゼンチンの法律に倣い、氷河保護法の制定に向けた取り組みが続いている。この法律では、地形の広範なリストを作成し、アンデス山脈での大規模な銅の採掘プロジェクトなど、環境に悪影響を与える活動が禁じられるとみられる。多くの企業は炭素排出量を削減するため、コストがかさみがちな機器のアップグレードや交換を迫られる可能性に直面している。

規制環境が一段と厳しくなっていることは、今後も供給コストの上昇につながりそうだ。欧州の炭素規制（提案中のものを含む）は、一部の動物性タンパク質の価格を最大で41％押し上げる可能性がある*。環境破壊に対する罰金や罰則は企業のリスクを高めている。米国の司法省と環境保護庁は2020年に、ある集中動物飼養事業に対し、水質浄化法に違反したとしてこの分野では過去最高となる300万米ドル近い罰金を科した。

気候変動の物理的リスクは農業にも膨大な影響を与えている。農業は土地利用の変化や炭素排出を通じて気候変動に影響を与え、気候変動が今度は農業に影響を与える。農作物の生産性（図表2）は気温の上昇や異常気象に大きく左右される。実際、最近は異常気象がカナダ、オーストラリア、中国、ロシア、ウクライナにおける小麦収穫に同時に影響を与えている。生産者は穀物の生産場所や生産方法を調整できるかもしれないが、それでもコストは上昇することになる。