ESG投資への批判に対する4つの反論

環境・社会・ガバナンス（ESG）を重視したサステナブル投資の劇的な拡大を受け、投資家の間では懐疑的な声も上がっている。メディアでも、「ESGバブル」に対する警告や、サステナブル投資の効果への疑問などが見受けられる。アライアンス・バーンスタイン（以下、「AB」）はこうした否定的な見方の多くは的外れだと考えている。

サステナブル投資ファンドは急増している。モーニングスターによると、同社のグローバル・サステナブル・ファンド・ユニバースの運用資産残高は2021年12月31日時点で2.75兆米ドルに達し、新型コロナウイルス・パンデミック以前の3倍近くに膨らんでいる。2021年10－12月期には、全ファンドへの資金の純流入額が6％減少したにもかかわらず、同ユニバースには1,420億米ドルの純流入があり、これは7－9月期から12％の増加となっている。資産運用会社は急増する需要への対応に奔走する一方で、サステナブル投資以外のファンドへの資金流入鈍化への対処も迫られている。サステナブル投資ファンドは、2021年10－12月期だけで新たに266本がローンチされ、合計で5,932本という驚くべき水準に達した。

こうした急激な成長に対する監視の目も強まっている。金融メディアに最近掲載された記事には、ESG投資はバブルであり、うまく機能しないと論じているものも多い。投資家のためにはもっと高い透明性が必要で、一部のファンドがその期待に応えていないことは確かだが、ABでは、サステナブル投資自体に関する多くの批判はミスリーディングであると考えている。ここで、よく聞かれる4つの批判について考えてみたい。

事実ではない。批判的な記事や研究の多くは、すべてのESGファンドが同じ目的を持ち、同じようなプロセスに従っているという誤った認識に基づいている。実際には、パッシブ運用からアクティブ運用、分散型戦略から単一テーマ型の戦略まで、幅広いアプローチが用いられている。社会に好ましい影響を与える「良い企業」のみに投資するファンドもあれば、積極的なエンゲージメントを通じて前向きな変化を促すために「悪い企業」をターゲットとするファンドもある。また、ESGに関する配慮をリスク軽減という単一の目標と一体化しているファンドもあれば、長期的な観点から魅力的な成長機会の追求を目指すファンドもある。ESG投資は一律のアプローチを採っているわけではなく、すべての戦略を一くくりにすることは間違っている。 

もちろん、サステナブル投資ブームにリスクがないわけではない。規制当局は、明確な定義や報告基準がないままESG資産が急増していることに懸念を表明している。投資プロセスや投資目的を偽って顧客に伝える「グリーンウォッシング」は、現実的なリスクである。

欧州連合（EU）では、「タクソノミー」規制によってどのような事業活動や投資ポートフォリオが「環境的にサステナブル」であるかについて、単一かつ明確な定義を提供することを目指している。これは最も重要な規制の一つであり、顧客がポートフォリオの持続可能性についてより明確に理解するのを手助けすることを目的としている。同じような取り組みは、米国、英国、アジアでも進められている。最近では、原子力や天然ガスなどのプロジェクトが持続可能なエネルギー源に含まれることが賛否両論を呼ぶなど、規制は決して完璧ではない。しかし、ABは、サステナブル投資に関する透明性や説明責任を改善する取り組みを歓迎している。

サステナブル投資は、新型コロナウイルス・パンデミックのさなかに注目度が高まった真のニーズに取り組んでいるため、大きな人気を集めている。コロナ禍を経て、投資家は健康、経済、社会、気候などに関する危機に通底する問題を考えるようになった。その結果、民間セクターが社会に与える影響の大きさや、これらの危機に対処する際に企業が直面するリスクや機会に注目が集まった。

投資家は、ESG要因が企業にとって財務的に重要であることを認識し、何らかの形でESGを考慮していることを明示する戦略を好む姿勢を明確に示している。一部の評論家が指摘するように、社会を変える責任を政府だけに委ねることは間違いであり、大きな機会損失を生むことを市場は教えている。ESGに関する目標や運用リターンの目標を達成する能力を真に示すことができるポートフォリオは、サステナブル投資に否定的な見方をはねのけ、投資家の信頼を獲得することができるだろう。