過去40年間で最も高いインフレ率のため、その影響を相殺できる資産を探す投資家が増えている。コモディティへの投資は、慎重に設計すれば、効果的なインフレ対策とポートフォリオの分散化を実現することができる。しかし、長年にわたり投資家に見過ごされてきたコモディティが、最近になって再び話題に上るようになったのは、それ相応の理由があるからだとアライアンス・バーンスタイン（以下、「AB」）は考える。
需給問題でコモディティの冬の時代が終わる
コモディティの変動しやすい性質、前サイクルからの過剰生産能力、環境・社会・ガバナンス（ESG）投資の重視など、コモディティは長年にわたり他の実物資産や株式に比べて後回しにされてきた。10年近くにわたる苦闘（図表1）と過少投資の後、多くのコモディティ生産を支えるインフラと供給は疲弊してしまった。
今日、新型コロナウイルスによるサプライチェーンの混乱が長引き、長期化するインフレと地政学的リスクがこれらの圧力をさらに悪化させている。さらに火に油を注ぐのは、世界の大半が新型コロナウイルスから回復しているため、幅広い商品で需要が高まっていることだ。しかし、サプライヤーはその需要を満たすのにまだ苦労しており、この問題を解決するには何年もかかるとABでは考える。この需給バランスが今後の価格上昇を支えることになり、コモディティがより魅力的に見える理由の1つとなっている。
コモディティ全体が人気を集めている
原油、牛、大豆、亜鉛など、コモディティのリスクとリターンの特性は、それぞれ固有に地域だったり、より広範な地域での発展に過敏に反応するため、コモディティを均質な資産クラスと見なすことは困難だ。
しかし、最近は幅広い商品で同時にファンダメンタルズの強さが見られるようになった。具体的には、品薄状態が続いているため、ほとんどの商品でバックワーデーションを起こしている。つまり、現在の価格が、将来の納入に関する類似の契約における価格を上回っている（正のキャリー数で示される）（図表2）。
これは強気のサインであり、強い需要、弱い供給、低い在庫を示すもので、歴史的に見ても、強いリターンの可能性を示唆するものである。商品のバックワーデーションの幅は非常に広く、商品全体の70％に及んでおり、これはここ数年見られなかった状況だ。強力で広範なバックワーデションは、コモディティの可能性を示唆するものであり、実際、過去10年間で最も強いバックワーデションとなっている。
価格上昇にもかかわらず、多くのコモディティはまだ成長する余地がある
もちろん、コモディティはすべてが同じ歩調で動くわけではない。最近の価格高騰をみても、あるものは他のものより可能性を秘めている。実際、投資家のネット・ポジションから判断すると、多くの種類のコモディティのバリュエーションは、まだまだ伸びしろがありそうだ（図表3）。
例えば、原油は過去12カ月の投資家のポジションは、平均で9％のロングであり、過去の水準と比べて40パーセンタイル弱の低い水準である。つまり、現在の原油への投機はあまり積極的でないため、ここから先、大量に売りが出る可能性も低い。逆に、トウモロコシや綿花などの農産物は、それぞれ35％、45％程度のロング・ポジションとなっている。これは歴史的に見ても100パーセンタイルに近く、投資家のこれらのコモディティに対するポジションがかなり伸びきっていることを示唆している。このように買いが積み上がった市場では、大幅な下落の際には売るに売れないような状態になる可能性がある。
ここからの示唆は何なのか？ コモディティは資産クラスとして良好なパフォーマンスを示しているが、一枚岩ではなく、投資家は依然として厳選する必要がある。
一般に、コモディティはますます魅力的に見え、今日のような高インフレと地政学的リスクの高い環境下では歴史的にアウトパフォームしてきた。しかし、コモディティは非常に不安定であり、長期間にわたって株式をアンダーパフォームする可能性がある。そのため、コモディティへの投資は慎重に行うことが重要である。
ABは、実物資産に分散投資することが有効な戦略であると考えている（以前の記事『インフレに備えた資産保護策の再構築』ご参照）。コモディティ先物だけでなく、不動産株、天然資源株、金、インフレに連動する株などを組み合わせることができるだろう。そして、投資家は柔軟性を保つことで、バランスの取れたマルチアセット戦略の一部として、分散された不動産資産へのエクスポージャーを適応させることができる。
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