インカムを追求するには、視野を広げることが賢明

グローバルなハイイールド市場の発展により、インカム収入を生み出すうえでグローバルなマルチセクター・アプローチの有効性が高まっている。

ハイイールド市場は長年にわたる発展の結果、投資家はインカム収入の創出源をますます選別できるようになっている。現在は利回りが高く、質の高い投資先が数多く提供されているため、インカム収入を得るためにジェットコースターに乗るようなスリルを味わう必要はなくなっている。それでも、視野を広げることは必要かもしれない。効率的なインカム収入を重視し、ダウンサイドリスクを管理しながら収益を最大化したいと考える投資家は、グローバルなマルチセクター・アプローチを検討すべきだとアライアンス・バーンスタイン（以下、「AB」）は考えている。

グローバルな視点でインカム投資の機会を拡大

効率的なインカム収入の創出源としては、米国のハイイールド社債が挙げられることが多いが、それだけではない。ABの見方では、効率的にインカム収入を得る最も魅力的な手段のいくつかは、米国以外にも存在する（以前の動画『Seeking Efficient Income in Uncertain Times? Broaden Your Horizons』（英語）ご参照）。グローバルなハイイールド社債市場は米国のハイイールド市場に比べほぼ倍の規模があるため、世界に目を向ければ米国のみを対象とする戦略よりもはるかに多くの選択肢を得ることができる。

グローバルな投資機会を利用する最大の利点のひとつは、ポートフォリオのリスクを分散できることだ。世界のある地域における景気サイクルは、他の地域とはまったく異なる段階にあるかもしれない。同じ業界に属する企業でも、異なる金利環境の下で事業を展開している可能性がある。その結果、発行体や証券レベルで固有の投資機会が生まれる可能性がある（以前の記事『コア・スコア：クレジット投資の新たなアプローチがアルファを創出』ご参照）。こうした非均一性は、投資家は望ましいリスク水準を達成するためにさまざまな手段を活用できることを意味しており、必要に応じてよりディフェンシブなスタンスを取ることも可能になる。

グローバルな投資はポートフォリオの利回りを押し上げ、アルファ（超過収益）の創出にも寄与する可能性がある。米国のハイイールド債はグローバルなハイイールド債をアウトパフォームすることもあれば、アンダーパフォームすることもある。どちらが優位に立つかは、サイクルで変動する傾向がある。米国のハイイールド債のパフォーマンスが高い時期が数年間続いた後、過去2年間はグローバルなハイイールド債が優勢だった。より長期的に見ると、ブルームバーグ・グローバル・ハイイールド指数は1999年以来、ブルームバーグ米国ハイイールド社債指数を平均で0.9％上回っている（図表1）。このトレンドは今後数年間にわたり持続するとABは予想している。

米国ハイイールド債以外にインカム収入を獲得する機会を見つけ出す

インカム収入を重視する今日の投資家は、米国のハイイールド社債以外のセクターにも投資するマルチセクター・アプローチを検討すべきだとABは考えている。例えば、現在は新興国市場の社債、証券化商品、ユーロ圏のハイイールド債、さらには投資適格債などへの機動的な投資から利益を得ることができる。

• 新興国の社債は歴史的に、上昇相場で投資家が参入する一方で、やや直感に反するが、市場の下落局面ではさほど下振れリスクにさらされずに済んできた（以前の記事『Emerging-Market Corporates’ Most Underappreciated Quality? Resilience』（英語）ご参照）。ABのリサーチでは、収益が米ドルに連動する新興国の社債は、ドル高の恩恵を受けやすいことが示されている。新興国の社債は、急成長を遂げている発展途上国市場の高い潜在力にもアクセスすることができる。
• 一部の住宅ローン担保証券など証券化商品は魅力的な利回りを提供している。ABの分析では、多くの場合、これらの投資は米国のハイイールド債よりもリスクが低いことが示されている。証券化市場の一部は、米国の消費者セクターにエクスポージャーを分散する効果ももたらしている。
• 欧州では歴史的に、ハイイールド債の利回りは魅力的な水準にあるように見える。どんな市場環境であろうとも、当初利回りはその後3～5年にわたる将来のリターンを予測する良い指標となる傾向がある。今日の市場では、債券投資にグローバルなアプローチを取り入れ、外国通貨建ての債券を米ドルでヘッジすれば、利回りをさらに引き上げることができる（以前の記事『Overcoming Inertia: How Home Bias Hurts US Investors』（英語）ご参照）。

マルチセクター・アプローチは、より多くのインカム収入を獲得し、潜在的なリターンを高める数多くの機会を提供するだけでなく、ポートフォリオの分散にも役立ち、地政学的な混乱や他のショックに対する防波堤としても機能するとABは考えている。

タイトなスプレッドは投資の障害とはならず

一部の投資家は、社債市場における利回りスプレッドがタイトなことに懸念を抱いている。信用スプレッドは確かにタイト水準にあるがが、それが社債を避ける理由になるとは考えていない。その理由のひとつは、歴史的に見れば、スプレッドは平均して2年以上にわたりタイトな水準が続いてきたことだ（図表2）。そのため、スプレッドが近いうちに大幅に拡大するとは考えにくい。

しかも、スプレッドがタイトであることにはそれなりの理由があるとABは考えている。企業のファンダメンタルズは健全で、それは特にイールドカーブの長期ゾーンにおける需要を支えている（以前の記事『2025 年のクレジット市場見通し：政治情勢の変化にもかかわらず、地盤は堅固』ご参照）。米国のクレジット市場ではトランプ政権が誕生する中で、この傾向が持続すると予想される。2017年の税制改革法案の主な条項は今年期限を迎える予定だが、それが延長または強化された場合、スプレッドは引き続きレンジ内の動きが続く可能性がある。

ハイイールド債で戦略的にリスクを軽減

投資家は投資対象を広げるだけでなく、ハイイールド債に対する見方を改めて考え直してみるべきだ。ハイイールド債は他の債券と同じように見えるが、必ずしも同じ動きを示すわけではない。実際のところ、長期的に見ればハイイールド債は株式の75%のリターンを生み出してきたが、リスクは半分しかない（図表3）。

しかも、株式市場が大幅に下落する場面では、ハイイールド債は株式よりも下落幅が小さいほか、回復も速やかに進むケースが多い。今後数年間にABの予想どおり成長が減速し、株式のリターンが小さくなり、株価バリュエーションも現在の高水準から低下すれば、ハイイールド債への投資はタイミングが好ましいものとなる可能性がある。一方、米連邦準備制度理事会（FRB）が初めて金利を引き下げた後の数年間は、ハイイールド債が歴史的にアウトパフォームしてきた（図表4）。そのため、ハイイールド債は、株式への資金配分のうち少額を振り向ける代替投資先として好ましい可能性がある。

今後1年間は、潜在的なリスクや政策の不透明感が消えることはなさそうだ。しかし、リスクを削減することは、必ずしもインカムを犠牲にすることを意味するわけではない。機動的な投資家にとっては、グローバルかつ多様なセクターを通じたアプローチが、不透明な市場環境を乗り切るための処方箋となるかもしれない。