2024/12/20現在
決算回数：年6回
月報・各種資料
月次報告書（月報）
目論見書
当ファンドの関連情報
お知らせ
当ファンドの特色
特色・目的①
マザーファンドへの投資を通じて、主として、世界各国（日本および新興国を含みます。）の金融商品取引所に上場されている株式に投資することにより、長期的な信託財産の成長を目指します。
特色・目的②
トップダウンによるテーマ分析とボトムアップによるファンダメンタル分析の融合により、イノベーションが創出する成長機会を発掘し、加速度的な利益成長が期待される高成長企業への分散投資を行います。
特色・目的③
マザーファンドの運用は、アライアンス・バーンスタインのグループ会社に委託します。
特色・目的④
実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行いません。
特色・目的⑤
ファミリーファンド方式で運用を行います。
詳細は、投資信託説明書（交付目論見書）の「目的・特色」ページをご覧ください。
よくあるご質問
当ファンドの
主なリスク・費用
投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」ページをご覧ください。
投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用」ページをご覧ください。
よくあるご質問
当ファンドのお申込みメモ
投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」ページをご覧ください。
よくあるご質問
お申込み不可日
販売会社の休業日にあたる日本の土・日・祝祭日にはファンドの取得・換金・スイッチングのお申込みの受付けができません。それに加え以下のとおり、ファンドによっては、海外の証券取引所休業日等により、販売会社の営業日であっても取得・換金・スイッチングのお申込みの受付けができない日があります。各国の事情等により、今後変更される場合がありますので、詳しくは販売会社までお問合せ下さい。
ご注意
ニューヨーク証券取引所の休業日にあたる日は、以下のファンドの取得・換金・スイッチングのお申込みの受付けができません。
| 2024年 | 11月28日（木） 12月25日（水） 上記は2024年8月現在で確認できる休業日であり、今後変更されることがあります。 日本も休日の場合には記載しておりません。 日本の休日のみが休業日にあたるファンドは記載しておりません。 |
|---|---|
| 2025年 | 1月20日（月） 2月17日（月） 4月18日（金） 5月26日（月） 6月19日（木） 7月4日（金） 9月1日（月） 11月27日（木） 12月25日（木） 上記は2024年11月現在で確認できる休業日であり、今後変更されることがあります。 日本も休日の場合には記載しておりません。 日本の休日のみが休業日にあたるファンドは記載しておりません。 |
よくあるご質問
保有銘柄リスト
「アライアンス・バーンスタイン・世界高成長株投信（隔月決算・予想分配金提示型）」の保有銘柄は、同ファンドが投資をする「アライアンス・バーンスタイン・世界高成長株マザーファンド」の保有銘柄です。
保有銘柄についてはこちらをご覧ください。
| 株式の開示項目 | 通貨、銘柄、数量、評価金額（円）、保有比率（%） |
|---|
- 月末時点の全保有銘柄を約30日経過後開示します。
- 保有銘柄は事前の予告無しに変更されることがありますので、ご了承ください。
- 保有銘柄開示の一覧表には現金および預金等は含まれておりません。
- 保有比率（％）は、保有銘柄の評価金額の合計に対する比率であり、純資産総額に対する比率とは異なります。
よくあるご質問
ご留意事項
- 当ファンドは預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
- 当ファンドの取得のお申込みに当たっては、販売会社において投資信託説明書（目論見書） をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断下さい。
- このサイトは情報の提供を目的としてアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成しています。
- このサイトは信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
- このサイトで使用している各指数に対する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。
収益分配金に関する留意事項
- 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
- 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
- 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。