新しいNISA制度におけるアライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信の活用
－2024年1月より、新しいNISA制度がスタートしました。
アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信（以下、当ファンド）は、長年にわたり世界の株式市場をけん引してきた米国株式を主要投資対象とし、市場平均を上回る運用成果をあげてきました。新しいNISA制度において非課税期間が恒久化されたことで、中長期的に高いリターンを生む投資資産ほど、投資収益の非課税メリットは大きくなることが期待されます。本レポートでは、新しいNISA制度において、当ファンドを活用した場合のシミュレーションなどをご紹介します。
目次
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米国株式市場の長期リターンと当ファンドのパフォーマンス
– 当ファンドは、世界の株式市場をけん引してきた米国株式を上回る成果をあげてきた -
幅広い投資機会のなかから “持続的な成長企業”を厳選
– ボトムアップの結果、主にテクノロジー、ヘルスケア、消費セクターでポートフォリオを構成 -
組入上位銘柄と超過収益の貢献上位銘柄
– 主にテクノロジー、ヘルスケア、消費関連銘柄がパフォーマンスに大きく貢献 -
新しいNISA制度の活用シミュレーション① 【積立投資と一括投資】
– 積立投資はショック時に強みを発揮も、堅調な相場では一括投資が有利となる結果に -
新しいNISA制度の活用シミュレーション② 【積立金額および積立期間】
– 積立金額が多ければ多いほど、積立期間が長ければ長いほど、投資成果は大きくなる -
新しいNISA制度の活用シミュレーション➂ 【積立開始タイミング】
– 積立開始タイミングにかかわらず、積立期間が長ければリターンは大きくなる傾向
米国株式市場の長期リターンと当ファンドのパフォーマンス 当ファンドは、世界の株式市場をけん引してきた米国株式を上回る成果をあげてきた
米国株式市場は、長年にわたり世界の株式市場をけん引してきました。当ファンドは、その米国株式市場の中から “持続的な成長企業”を厳選し、市場平均を上回ることを目指すアクティブ運用を行います。結果として、現運用体制での運用開始以来10年超にわたり、世界の株式市場をけん引してきた米国株式市場を上回るパフォーマンスをあげることができました。当ファンドは新しいNISA制度のメリットを活かせる商品と考えられます。
世界、米国および日本株式の長期リターン 期間：1987年12月末－2023年12月末
当ファンド（Bコース）と米国株式のリターン 期間：2012年3月末－2023年12月末
幅広い投資機会のなかから “持続的な成長企業”を厳選 ボトムアップの結果、主にテクノロジー、ヘルスケア、消費セクターでポートフォリオを構成
ボトムアップ・アプローチで“持続的な成長企業”を厳選した結果、ポートフォリオのセクター構成は、情報技術、ヘルスケア、一般消費財・サービスで約7割を占めています。
1995年以降の米国株式セクター指数の長期リターンをみると、情報技術、ヘルスケア、一般消費財・サービスが上位3つに並んでおり、これらのセクターが長年にわたり米国の成長産業であることを示しています。“持続的な成長企業”に厳選投資する当ファンドの組入銘柄が、これら3セクターに集中しているのは、米国経済の長期的な構造変化に沿ったものといえます。
一方、セクター指数の各年リターンに目を向けると、上記3セクター間の優劣は年により入れ替わることがわかります。これは、ある程度セクターを分散することも、リターンの安定化には必要となることを示しています。
マザーファンドのセクター配分比率
（2023年12月末時点）
（ご参考）米国株式におけるセクター指数のリターン
組入上位銘柄と超過収益の貢献上位銘柄 主にテクノロジー、ヘルスケア、消費関連銘柄がパフォーマンスに大きく貢献
組入上位10銘柄は、主に情報技術やコミュニケーション・サービスなどテクノロジー関連セクター、ヘルスケアセクター、一般消費財や生活必需品など消費関連セクターから構成されています。そのなかでも、赤字で示した6銘柄は、現運用体制での運用開始（2012年4月）から2023年12月末時点で、10年以上の長期にわたり超過収益の獲得に貢献してきた上位10銘柄に含まれる銘柄です。
マザーファンド組入上位10銘柄（2023年12月末時点）
貢献度上位の銘柄事例① ： ユナイテッドヘルス・グループ （ヘルスケア）
- 米国医療保険の最大手。薬剤給付管理（PBM）を手掛ける子会社Optumは全米大手3社の一角。米国最大の総合ヘルスケア企業グループ
- 同社が提供するヘルスケアサービスの1億人以上の利用者から様々なデータを収集・分析することで、持続的に効率化を進めるビジネスモデルを構築
成長ドライバー
- 高齢化によるヘルスケア市場の拡大は、米国最大手ヘルスケア企業の同社に追い風
- 相対的に利益率の高いPBM事業の事業構成比拡大による収益性上昇
貢献度上位の銘柄事例➁ ： コストコ・ホールセール （生活必需品）
- 会員制倉庫型店舗という特徴的なビジネスモデルで幅広い商品を取り扱い、グローバル展開する米国の小売大手
- 自社ブランド製品の開発と販売にも注力し、訴求力のある商品を低価格で提供
成長ドライバー
- 大量仕入れにより買い手として有利な立場にあり、供給制約下でも安定した商品調達が可能
- 倉庫型店舗で優れた在庫管理を実現し、さらに売れ筋を見極める商品選定力に魅了され会員数は増加傾向にあり、今後も会費収入の拡大が見込める
貢献度上位の銘柄事例➂ ：エヌビディア （情報技術）
- 半導体メーカー。高性能コンピューターやデータセンター向けの半導体を製造
- AI（人工知能）向けGPU（画像処理装置）では圧倒的シェアを誇るリーディングカンパニー
成長ドライバー
- AIなど、高性能コンピュータやデータセンター市場の成長が見込まれるなか、同分野で技術的優位性の高い同社チップセットの需要は高まると予想
- 足もとでは生成AI関連市場の市場規模拡大が追い風に
ここからは、新しいNISA制度において当ファンド（Bコース）を活用した場合の、投資手法、積立金額および積立期間別、積立開始タイミング別のシミュレーションをお示しします。
新しいNISA制度の活用シミュレーション① 【積立投資と一括投資】 積立投資はショック時に強みを発揮も、堅調な相場では一括投資が有利となる結果に
まずは、投資手法別（積立投資と一括投資）の比較です。積立投資は、積立期間中に金融危機などの大きなショックがあった場合に、強みを発揮します。2008年の世界金融危機前後における一括投資と積立投資を比較したシミュレーションに目を向けると、一括投資は一時期、大幅に元本が毀損し、その後の回復期間に時間を要したことが見て取れます。一方、積立投資では時間分散の効果が発揮され、元本毀損額が小さく回復も早いことがわかります。
積立投資が有利なケース： 積立期間中に金融危機など大きなショックが起きた場合 期間：2008年3月末－2013年3月末、月次ベース
一方、ファンドのリターンが堅調に推移する局面では、積立投資よりも、早めに大きな金額を投資する一括投資が有利な結果になります。
一括投資が有利なケース： 株式市場が堅調に推移した場合 期間：2018年12月末－2023年12月末、月次ベース
新しいNISA制度の活用シミュレーション② 【積立金額および積立期間】 積立金額が多ければ多いほど、積立期間が長ければ長いほど、投資成果は大きくなる
積立金額および積立期間別のシミュレーションでは、積立金額が多ければ多いほど、積立期間が長ければ長いほど投資成果が大きくなりました。
当ファンド（Bコース）における金額および期間別の積立投資シミュレーション（2023年12月末時点）
新しいNISA制度の活用シミュレーション➂ 【積立開始タイミング】 積立開始タイミングにかかわらず、積立期間が長ければリターンは大きくなる傾向
異なるタイミングで積立を開始した場合のリターンの範囲をみてみると、積立期間が長くなればなるほどリターンが大きくなることがわかります。10年間積立を行った場合、いかなるタイミングで積立を開始しても評価額はプラスとなり、15年間積立を行った場合については最低でも投資元本が3倍以上となりました。
積立期間別の評価額の範囲（積立額：月額5万円） 期間：2006年5月末（設定月末）－2023年12月末、月次ベース
過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。記載の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また組入れを示唆・保証するものではありません。
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2024年1月から開始された「新しいNISA」制度における、当社の対象商品をご紹介します。
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投資リスク、手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
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